視能訓練士とは?


視能訓練士をご存知ですか?

視能訓練士:Certified Orthoptist (略称CO)は、小児の弱視や斜視の視能矯正や視機能の検査をおこなう国家資格を持つ専門技術職として日本では1971年に誕生しました。視機能のスペシャリストとして、乳幼児からご高齢の方まで世代を超えて皆さまの大切な目の健康を守るお手伝いをしています。

視能訓練士の業務分野は主に4つあります。

広がる業務分野と活躍の場

1971年に「視能訓練士法」が制定され、第一回の厚生省国家試験が施行されて以来、有資格者 21,174名(2025.12.31現在)を社会に送り出しています。(国家試験合格者数は21,976名:2026.3.31現在)

斜視、弱視の視能訓練という専門分野のみを業務としていた創生期に対して、今では眼科一般分野での幅広い視能検査へと業務分野は拡大しています。2025年の実態調査では、9割以上が眼科一般検査に従事し、約6割が視能矯正を担っています。さらに健診・検診業務、手術関連業務、ロービジョンケア、学生の教育、研究など、活躍の場はますます広がろうとしています。

業務概要(従事している主な業務・複数回答、n=2108)眼科一般検査94.3%、視能矯正59.2%、健診/検診業務33.7%、手術関連業務27.1%、ロービジョンケア25.4%、学生の教育24.6%、研究10.3%、その他5.5%

就業状況 施設区分別(n=2031)私立系医療機関63.7%、国公立系医療機関30.4%、その他5.9%

国公立系医療機関の内訳(n=617)公立医療機関39.4%、公立に準ずる病院及び診療所35.8%、国立大学法人11.3%、独立行政法人国立病院機構9.4%、公立大学病院3.2%、国立高度専門医療センター0.6%、その他国立系病院0.2%

私立系医療機関の内訳(n=1294)眼科診療所63.4%、私立病院20.6%、私立大学病院10.2%、私立眼科病院5.8%

その他の内訳(n=120)視能訓練士の養成施設70.0%、眼鏡店・コンタクトレンズ関連会社5.8%、保健所・保健センター5.0%、眼科機器メーカー0.8%、特別支援学校0.8%、その他17.5%

出典:視能訓練士実態調査報告書2025年(日本視能訓練士協会 白書委員会)
(調査期間 2024年8月1日〜9月20日、正会員対象Webアンケート、回答2,108名・回収率31.2%)



公益社団法人 日本視能訓練士協会